使える制度、かかったお金。先輩ママに聞きました。
妊娠・出産にかかる費用、すべて「自費」って知ってました？
妊娠・出産は、病気には該当しないため健康保険の適用外。毎回の妊婦健診も、自費で支払うと大変な金額になってしまいますよね。そこで利用したいのが、妊婦健診費の助成。国がのぞましいとしている妊婦健診の回数は全部で14回。そこでお住まいの自治体でも14回程度、検診でかかる自己負担をサポートする補助券を用意しています。母子手帳をもらうタイミングで一緒に交付されるのが一般的。ただし、受診票に書かれている検査項目以外の診察や検査がある場合は自己負担が発生するのでお気をつけて。念のため、医療機関に行くときは現金を多めに用意していきましょう。
ずばり、出産費用ってどのくらい？「出産育児一時金」でまかなえる？
妊娠期間中、もっともお金がかかるのが出産費用。平均的に40〜50万円かかるとされています。この最大の出費にあたって、頼りになるのが「出産育児一時金」という制度。健康保険の加入者には総額50万円が支給されます。この「出産育児一時金」で出産費用をまかなえたか、先輩ママに聞いてみました。
「地元でも良心的な価格設定の産院だったので、余分にかかると思っていなかったが10万円くらいオーバー。個室利用で足が出ちゃいました（自然分娩のママ）」「子供は2人とも帝王切開。生命保険に入っていたので2回とも15万円ぐらいプラスに（帝王切開のママ）」「無痛を選択したので、通常のお産より30万円くらいかかりました（無痛分娩のママ）」
他にもあります。公的支援でもらえるお金の制度。
公的支援でもらえるお金の制度はぜんぶで11種類。たとえば、勤務先の健康保険に加入している方には「出産手当金」として、約44万円（月給20万円の場合）が支給されます。そのほか、妊娠中のトラブルで自己負担が増えた場合にも「高額療養費」や「医療費控除」を利用すれば、お金が返ってくることも。専業主婦か自営業か会社員かによっても、利用できる制度が変わります。どんな制度を利用したか、先輩ママに聞いてみました。
「出産手当金は地味に助かる。会社員やっててよかった〜と思いました（自然分娩のママ）」「自分の場合、検査が多く自己負担が発生。ちょっと手間だけど、医療費控除（確定申告）はやっておいて損はないです（無痛分娩のママ）」
11週の妊婦さんへのメッセージ